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https://www.youtube.com/watch?v=TJkgOjBI4es
●中国 バブル崩壊の真相 9月14日 2015・09・14
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現代ビジネス 2015年09月07日（月） 週刊現代2015年9月12日号より
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45102
チャイナ・ショック!
世界経済の「明日」を読む
【第1部】
世界第2位の経済大国・中国で、株価が暴落した。
その巨大なくしゃみによって、日米欧で同時に株安が進行。
「世界不況」への門が、不気味な音を立てて開き始めた。
混迷の時代がまた始まるのか。
■失速と崩壊はまだこれから
「チャイナ・ショック」以外の何物でもない株の急落だった。
昨年末から上昇し始めた上海株式市場の総合指数は、6月、5000ポイントの大台に乗せていたが、8月末、一気に下落。
25日には、節目の3000を一時割り込み、ピークから4割超下げた。
中国バブルは完全に弾け、崩壊した。
日本でも、8月半ばには2万1000円近くまで値を上げていた日経平均が、8月25日、半年ぶりに、1万8000円を割り込んだ。
大損を出す投資家が続出。
市場は阿鼻叫喚の地獄と化した。
各国で懸念が増し、「世界同時不況」が現実味を帯びるなか、20人の経済のプロたちに徹底取材。
❏世界と日本の経済の今後を読み解いた
（全7部）
ノーベル賞経済学者・クルーグマン
「中国崩壊と世界同時不況 私はこう見ている」
安倍晋三総理にも影響を与える同氏に、不透明な世界経済の今後を聞いた。
【独占インタビュー】 ポール・クルーグマン
いま、中国はバブル崩壊の真っただ中にあります。
それを否定する人は、アメリカの経済界を見渡しても、誰ひとりいません。
情勢は、'90年代の日本のバブル崩壊と近い。
しかも中国は、これから、さらなる失速を経験することになる。
中国には、この国特有の問題がいくつもあるからです。
中国について話す前に、まずは世界経済全体の現状について俯瞰してみましょう。
いま世界で起きているのは、シンプルに言えば、金融緩和で各国が発行した過剰なマネーが、行き場を失っているということです。
世界全体の経済が失速するなか、これまで有力な投資先と目されていた、中国をはじめとする新興国の成長が懸念され、一気に資金が引き上げられつつあります。
こうしたリスクを避けようと、マネーが安全資産に逃げてしまっている。
その結果、株安が起きたのです。
不安定な状況の中心にいるのが、中国です。
中国は'08年のリーマンショック後、ただでさえ多かった投資を、政府主導でテコ入れし、無理矢理に増やしました。
それまでは投資がGDPの40%強を占め、これでも異常な水準でしたが、そこからさらに50%近くまで持ち上げたのです。
その結果、投資が異様なまでに過熱してしまった。
一方で消費はわずか30%ほどに過ぎません。
アメリカでは逆に消費の割合が70%を超えている。
こうした投資による旺盛な成長を見込んで、各国のマネーが流れ込んでいたのですが、無理矢理の投資が長続きするはずがありません。
成長が鈍化するなかで、それが一気に逆流している。
同時に、国内の投資家は投資を回収できず、不良債権問題が深刻化している。
不良債権は今年の6月末で約2899億2000万ドル(約348・6兆円)あるとされ、前年から3割超も増えている。
まさにバブル崩壊の様相です。
■中国は信用できない
中国の焦りが見えたのが、人民元の切り下げでした。
8月11日に基準値を2%、翌日に1・6%切り下げた。
輸出競争力を強化したりすることで、経済を刺激したいという意図の現れです。
これが「最初のひと噛み」となって、これからさらに切り下げが行われていくと思う。
でも日本は'12年から約50%も円安が進んでいます。
それを考えればこの程度の切り下げをしても効果は薄いでしょう。
本来ならば、本当に中国が実現すべきなのは、完全変動相場制への移行です。
しかし、その場合、元はドルに対して、いまより大幅安になり、アメリカとの経済摩擦は増します。
中国の指導者に、その準備があるとは思えません。
中国経済でさらに問題なのは、その影響の大きさがどれほどかを正確に測れないということ。
まず、中国の共産党が発表する数字が、信じられない。
今年、アジア金融フォーラムに参加した際、中国の政府の代表は、「成長率は、7・3%」と言っていましたが、その数字がどうやって出てきたのか説明はなかった。
一部では、実態は3~4%だと言われています。
また、中国で不動産投資をする場合の借り入れは、「影の銀行システム」で行われることが多い。
これは、通常の銀行ではなく、投資銀行、証券会社やヘッジファンド、「理財商品」という金融商品を売る運用会社などの総称のことで、この実態は把握されていない。
「影の銀行」の貸出残高は、'13年末の時点で、約48・7兆ドル(587兆円)に達しているとされます。
これが、不良債権の影響で、連鎖的に破綻する危機にあると言われる。
世界経済に与える影響は計り知れません。
他国に目を転じても、様々な懸念材料がある。
アメリカは、景気は悪くないですが、重大な判断を迫られています。
FRB(米連邦準備制度理事会)が、利上げをするか否かの決断です。
ヘタをすれば、「1937年の悪夢」が再来する。
1929年の世界恐慌で株価が暴落し、大打撃を受けたアメリカは、金融緩和政策やニューディール政策で回復を図った。
'33年から'36年の間に、GNPが560億ドルから820億ドルにまで回復したところで、'37年、FRBは、インフレを懸念して、利上げをしたのです。
しかし、これが間違いでした。
景気は冷え込んで'37年の1年間で失業率は20%にも達し、工業生産は32%、GNPは10%も落ち込みました。
今年7月、ジャネット・イエレンFRB議長は、米下院議会で、「利上げを早めにしたほうがいい」と発言し、9月の利上げがささやかれましたが、まだ状況は不安定。'
37年の再来を防ぐため、利上げはしないと思います。
私は、働く意欲を持つ人がすべて雇用される「完全雇用」が明白に実現し、間違いなくインフレになったと言えるまでは、利上げは待つべきだと思う。
現状、インフレ率はまだかなり低い。
欧州では、8月19日、ESM(欧州安定メカニズム)が、ギリシャへの最大860億ユーロ(約11兆8000億円)の金融支援を承認し、ギリシャはデフォルトを避けることができました。
最悪のシナリオは回避できた。
しかし、9月20日にギリシャの選挙がある。
そこで、政権が代わるなど、政治的な混乱が起きれば、それが経済に波及していく可能性が高い。
まだまだ安心はできません。
グローバル経済が減速しているなかで、日本が絶対に行ってはならないのは、消費税増税です。
1度目は完全に失敗でした。
2度目の増税をすれば、アベノミクスは完全に墜落してしまう。
世界経済が衰退するなか、日本には力強く頑張ってもらわなくてはなりません。
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現代ビジネス 2015年09月14日（月） 「週刊現代」2015年9月19日号より
http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45289
投資の神様ジム・ロジャーズ
「金融危機の爆発は近い」
「私は日本株をすべて投げ売った」
このまま第二のリーマンショックに突入か？
世界はカネをじゃぶじゃぶと刷りまくることで熱狂相場を演じてきたが、そんな宴が長く続くはずもない。
終わる時は、より劇的に散る。
長く続いた大相場。
そのフィナーレの「売り場」が幕開ける。
■中国はもう終わり
ジョージ・ソロス氏、ウォーレン・バフェット氏と並ぶ、世界の三大投資家の一人として知られるジム・ロジャーズ氏が中国・南京の金陵ホテルに現れたのは、世界中の株式市場が暴落劇におののいていた8月末のことだった。
ロジャーズ氏は現在72歳だが、いまも現役バリバリの投資家。
世界中のマーケットの先端情報をかき集めては、株から債券、商品にまで投資して、巨額のリターン(儲け)を稼ぎ続けている。
株式市場の「リビング・レジェンド(生きる伝説)」と言われる所以である。
そんな精力的なロジャーズ氏が美女を連れてこの南京のホテルに姿を見せたのは、中国の経済誌『価値線』のインタビューに応じるためだった。
そこで氏が語った内容は衝撃的だった。
「私が思うに、世界の金融危機がそろそろ爆発しそうだ。
早ければ今年の秋にも爆発する可能性がある」
「私はもう米国にはなにも投資はしていない。
すでに米国の株価は史上最高値を通り越してしまったのだから」
「私は日本株も投げ売った。
金融危機の爆発が間近に迫っているということだ。
みなさんも気をつけたほうがいい」
ロジャーズ氏の不気味な予言をなぞるかのように、世界の株式市場は9月に入ってからも一向に落ち着く気配を見せない。
というより、米国でも中国でも日本でも株価暴落が止まらず、まさにロジャーズ氏が語る「金融危機の爆発」に向けて、崖を滑り落ちているかのような様相を呈してきた。
「現在の世界的な株価下落は、世界経済が下降トレンド入りしていることを示しています。
中国依存の世界経済の脆さが露呈したと言ってもいいですが、そもそも中国経済の変調はいまに始まったことではない。
米欧日など先進各国はなりふり構わぬ金融緩和策を打ち出すことで誤魔化してきたが、その誤魔化しが効かなくなってきたのです。
日本では、どんな悪材料が出ても日本銀行と年金マネーが株を買ってくれるから日経平均株価は2万円を割らないというムードもありましたが、この幻想もついに崩れました。
ここからは日経平均が1万6000円台という事態も想定しておくべきでしょう」
(RPテック代表の倉都康行氏)
2008年秋にリーマン・ショックが世界を襲った際には、成長著しかった中国が4兆元(約56兆円)という巨額のバラマキを発動し、世界経済の救世主となった。
しかし、いま中国にその役割を再び期待することはできない。
中国政府はいまも7%という高いGDP成長率を保っていると喧伝するが、その統計数値が「真実」かどうかは疑わしい。
中には、3%以下の成長率にまで落ちているとの指摘すらある。
元財務官僚で嘉悦大学教授の高橋洋一氏も言う。
「輸出入統計というのは相手国のデータもあるので、信頼できる。
これを見ると、今年1-7月の中国の輸入は同年前期比で約14%も激減しています。
こういう状況で、成長率7%が保てるわけがなく、GDPはマイナス成長になっていてもおかしくない。
私は中国経済の減速が、リーマン・ショック後の米国と同じ程度に深刻になっていると見ています」
■フラッシュ・クラッシュ
中国政府は財政出動や金融緩和といった「政策の余地」を持っているので、それを打ち出せば、景気はすぐに息を吹き返すとの期待感もある。
が、「それは無理でしょう」と日本総研副理事長の湯元健治氏は語る。
「中国企業が弱っているところに金融緩和をしても、設備投資が増える流れにはなりにくい。
財政出動にしても、すでに過剰投資で不良債権が大量に積み上がっているので、バブルを助長させるだけです。
株式市場を見ても、中国政府がなりふり構わぬ株価押し上げ策をやっていますが、株価は下げ止まらない。
むしろ株で損をした個人や、財テクに走っていた企業が消費を控えるようになり、景気の足を引っ張り出しています」
中国という牽引役を失って、共倒れするように足元から崩れ落ち始めている世界経済を、虎視眈々と眺めているのが百戦錬磨の投機筋たちだ。
いま市場関係者の間で盛んに語られているキーワードに、「フラッシュ・クラッシュ」がある。
この言葉、ご存じだろうか。最初に使われたのは、2010年5月6日のこと。
この日、米ニューヨーク証券取引所では株価がほんの10分間に998ドルも下げる一大騒動が勃発した。
株価が文字通り「瞬時」に消えてなくなったかのような暴落劇。
それが21世紀の新型株式暴落として、「フラッシュ・クラッシュ(瞬間的暴落)」と名付けられた。
今年8月半ばからの世界的株価暴落劇では、まさにこのフラッシュ・クラッシュ現象が出現した。
顕著だったのは8月24日のニューヨーク市場。
ほんの数分で1000ドルも株価が暴落する、電光石火のフラッシュ・クラッシュであった。
「仕掛け人は、1000分の1秒単位の超高速で株取引をする投機筋。
複雑で高度なプログラムを組み込んだコンピューターを駆使して売買するので、人力では対抗しようがない。
それがいま、全世界的に仕掛けに入った」
と、ファンドマネージャー歴20年以上のベテラン証券マンは言う。
「日本の株式市場も例外ではありません。
というより、日本の株式市場は東京証券取引所が投資家に高速売買を促進しているので、むしろ投機筋が最も相場を動かしやすい状況になっています。
さらに、投機筋たちは今回の暴落相場を演出したことで、『俺たちは市場を思い通りに動かせる』と自信を深めている。
より大きな果実を狙って、次を仕掛けようとしている。
特に株価を一気に下げるほうが投機筋の儲けは大きくなる。
次は日経平均を1万5000円くらいまで落としてくることもありうる」
金融危機を手招きする投機筋たちの暗い影が、世界のマーケット全体を黒く覆い始めたのだ。
■リーマン前に酷似してきた
「リーマン・ショック前に状況が似てきました」
ミョウジョウ・アセット・マネジメント代表の菊池真氏はそんな不気味な状況認識を語る。
「現在の日本株の下落ぶりは、リーマン・ショック前、'07年8月の下げと酷似しています。
ともに、高値からの突然の急落。
値下げの幅も、15%くらいで、ほとんど同じ。
8月、という共通点もある。
主力株がほぼすべて売られたという点でも同じです。
'07年8月当時は、景気後退のピークアウトを株式市場がまっさきに織り込んだ相場でした。
過去を振り返っても、株価は一番の先行指標となる。
企業業績がピークアウトし、景気が本格的に低迷し始めるより、少なくとも半年前に株価が反応する。
今回も同じように、これから企業業績や景気が悪化していくことの暗示となっているように思います」
株価とは、言うまでもなく、企業の未来の成長性を反映した指標である。
成長が望めないのであれば、株価は下落する。
しかも、企業の没落や景気の失速に先んじて、株価は動き出す。
冒頭でジム・ロジャーズ氏が株を売ったと言ったのも、投機筋が売りを仕掛けているのも、これからの
世界の未来に「絶望」を見ているからにほかならない。
「世界の機関投資家が株の持ち分を減らし始めています。
日本株を例にとれば、8月中旬くらいまでの株価調整局面では、景気敏感型の輸出セクターを売って、代わりに内需株を買うという『銘柄入れ替え』が起きていた。
しかし、いま起きているのは、どんな株でもとにかく持っている銘柄を投げ売ってしまうというものです。
中長期的な機関投資家はこうした資産配分の変更を数年タームで決定するものなので、この方向性はそう簡単には元に戻りません。
さらに、株価が下がり、競合他社が同じように資産配分を減らし始めたら、右にならえでやるというのが業界の鉄則。
その分、これから株を売る機関投資家はどんどん増えていくことになる。
日本株はここから一時的に2万円手前まで戻ったとしても、そこからはズルズルと安値を切り下げていく展開になるでしょう」
(前出・菊池氏)
■悪夢は「日本発」
世界はこのまま第二のリーマン・ショックに突き進んでいくしか道はないのか。
それを回避できる道はもう残されていないのか。
実はそのキー(鍵)となる一大イベントが、米国で9月16~17日に待ち構えている。
世界中の投資家がその日に注目していると言っても過言ではない。
米国の中央銀行にあたるFRB(連邦準備制度理事会)が長く続けてきた金融緩和策を止めるのか、つまりは利上げをするかどうかを決定する会合(FOMC)が開催されるのである。
BNPパリバ証券日本株チーフストラテジストの丸山俊氏が言う。
「世界最大の経済大国である米国が堅調であれば、たとえ中国がマイナス成長になっても、世界経済を牽引できる可能性があります。
そこでポイントとなるのが利上げです。
利上げができるというのは、米国経済が堅調な証拠でそれはいいことです。
が、現在のように株式市場に動揺が広がっているときに断行すると、世界全体にショックが広がる可能性がある。
つまり、このFOMCでは、米国経済の堅調さを示す統計が出てきた上、それでもなお米国が今回は利上げを見送るというのがベストシナリオとなります」
SMBC日興証券シニアエコノミストの渡辺浩志氏も指摘する。
「米国が利上げをすれば、新興国などからマネーが引き上げられる懸念がある。
中国不安がある中では世界経済の状況を悪化させるわけで、その意味でも米国が利上げを見送ったほうが、株式市場には好感される」
しかし、利上げ先送りが確認できたとしても、それで安泰とはいえない。
東短リサーチ代表の加藤出氏が指摘する。
「よく見るべきは、FOMCのメンバーが政策決定と同時に発表する経済見通しです。
成長率やインフレ率の予想を発表するのですが、これが想定より下振れた数値だった場合は注意が必要です」
米国の足元が弱ければ、世界経済の牽引役の不在が確認されてしまうからで、それは投機筋にとっては格好の売り材料になりかねないからだ。
「さらに」と、加藤氏が続ける。
「今回は利上げを避けるとしても、米国の利上げが遅れることになれば、日本では日銀への追加緩和期待が高まるでしょう。
利上げを先送るほどに、日本では円高が進む可能性があるからです。
しかし、日本経済はすでにアベノミクスの限界に直面していて、追加緩和で円安をふかしても、中間所得層が打撃を受けるだけ。
さらに、世界から通貨安誘導の反発も買いかねない」
そうした日銀の動きを今度は投機筋が材料視して、売り浴びせが起きる可能性もあるというわけだ。
FOMCの内容が明らかになるのは、日本時間の9月18日午前3時。
そこから世界で最初に開くのは、奇しくも日本の株式市場だ。
もし最悪の事態が幕開けするのならば、それはこの日、「日本発」で引き起こされることになるのかもしれない。
そのときわれわれの目の前に広がるのは、なすすべもなく世界同時多発的に「瞬間的暴落」が勃発して止まらないという、おぞましく震撼するような光景となるのだろう。
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【輝ける時のあと】
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